・千ヶ滝別荘地 中区 歌鳥の里
・静かな環境で定住も可能な平坦地(古家付)
・物件番号:12813 (お電話でお問い合わせの際は、物件番号をお知らせください)
※写真に誤り・問題がある場合はこちら
特徴ピックアップ
物件詳細情報
価格
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3200万円 [ □支払シミュレーション ] |
建ぺい率・容積率
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20%・20% |
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販売区画数
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1区画 |
総区画数
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- |
土地面積
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1078m2(登記) |
私道負担・道路
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無、南7m幅 |
土地状況
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古家有り |
造成完了時期
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- |
住所 |
長野県北佐久郡軽井沢町大字長倉 [ ■周辺環境 ] |
交通 |
北陸新幹線「軽井沢」車7.7km
しなの鉄道「中軽井沢」車4.2km
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関連リンク |
【この会社の関連サイト】
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お問い合せ先 |
(株)西武リアルティソリューションズ軽井沢 駅前別荘販売センター TEL:0800-811-6515 【通話料無料】 携帯電話・PHSからもご利用いただけます
「SUUMO(スーモ) 移住・田舎暮らしを見た」と問い合わせください つながらない方、不動産会社の方はこちら |
免許番号:国土交通大臣(4)第007234号 取引態様:<仲介> 営業時間:10:00~18:00 / 定休日:水曜日 |
周辺施設
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東京都:硫黄島・青ヶ島、沖縄県: 北大東島・南大東島・多良間島・水納島・与那国島・宮古諸島・石垣島・竹富島
【土地】
販売スケジュール |
- | イベント情報 |
- |
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所在地 |
長野県北佐久郡軽井沢町大字長倉 | 交通 |
北陸新幹線「軽井沢」車7.7km |
販売区画数 |
1区画 | 総区画数 |
- |
価格 |
3200万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
- |
私道負担・道路 |
無、南7m幅 | 諸費用 |
- |
土地面積 |
1078m2(登記) | 建ぺい率・容積率 |
20%・20% |
土地状況 |
古家有り | 造成完了時期 |
- |
土地の権利形態 |
所有権 | 建築条件 |
- |
引き渡し時期 |
相談 | 地目 |
山林 |
用途地域 |
1種低層 | その他制限事項 |
景観法による規制有、●軽井沢の自然保護対策要綱による制限有●土砂災害警戒区域内(土石流)●建物等建築の際に施工業者の工事協力金の負担有 |
その他概要・特記事項 |
設備:私設水道、個別浄化槽、個別LPG |
会社情報
会社概要 | <仲介> |
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問い合わせ先 |
TEL:0800-811-6515
【通話料無料】
携帯電話・PHSからもご利用いただけます
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情報提供日・更新日
情報提供日 | 2023年9月29日 | 次回更新日 | 情報提供より8日以内に更新 |
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取引条件有効期限 | - |
12813
97889081
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
- 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
- ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。